現在、日本では「働き方改革」を推進しています。それは医療現場で働く人たちの間でも着々と進められています。

1951年の段階では、日本ではおよそ8割の人が自宅で最期を迎えていたのに対して、近年では自宅における死亡率が15パーセント以下になりました。病院や介護施設などでの死亡率が増えてきているようです。
そうした現状と共に高齢化の波もあり、介護あるいは看護が必要な人はどんどん増えています。そうした背景から、ケアする側の人材が圧倒的に足りない状況が続いています。

医療現場では、特に看護師が深刻な人手不足に陥っているため、求人を出す側の医療機関でもスタッフが働きやすい環境を作ろうとする動きが始まっています。
大規模な病院では24時間体制の保育所を完備したり、時短制度を採用している病院もあります。また、出産後に看護師が復帰しやすい環境を整えて、看護師の復職を支援しているケースも見られます。

医療の現場では、看護師たちが率先して各種の改善活動を推進しているケースも珍しくありません。医療機関だけでなく介護福祉施設の現場でも、様々な工夫をして働き方改革の取り組みが始まっています。

少しでも人材を確保するためには、まず女性が結婚・出産などの理由でキャリアを放棄せず、専門性を磨いていけるようなサポートをしていくことが必要だと言われています。こうした動きは今後さらに活発化していくことが予想されます。